こんにちは、どうもです
今回はこれから資産運用をきちんとした人としなかった人の差を検討してみます。
今から◯年後の日本です。
年金では足りなくなる
年金が減らされると同時にインフレでものの値段が上がると年金では暮らせなくなる人が増えます。
まず今でもギリギリで暮らしている国民年金の方は真っ先に脱落します。
現在でも「生活保護」の方が有利と言われている方が多いです。
生活保護は聞こえが悪いのでメンツもあって受給していない人も「背に腹は変えられない」とどっと生活保護に移行するでしょう。
医療費が無料なのが何とも魅力です。
周りが生活保護なら恥ずかしいこともありませんから大きな層をつくるでしょう。
生活保護自体の制度も現在の丸抱えから年金に扶助する方式にしないと破綻するでしょう。
家賃の高騰で住む場所がなくなる。
インフレで家賃が高騰すれば払えない人は転居を迫られます。
持ち家派、賃貸派はどちらが得かがよく論議されます。
インフレになれば都会の便利な場所には住めなくなります。
もっとも空き家は多いので選ばなければ住む場所はありそうですが。
貧困者が多い地域では治安も雰囲気も悪化するでしょう。
環境を優先するなら、そしてお金に余裕があれば不動産が大幅下落した時に住居を確保しておく選択肢はありそうです。
また社会が混乱すると都市に人口が流入する歴史があります。
日本でも地方では暮らしが成り立たずに都市部に移り住む人が増えるでしょう。
♡現在でも筆者の生まれた山間部では老齢化で車の運転が困難になり近隣の中都市にマンションを買って移住する人が多い。希望しても住居が買えない人も多い。
現役世代はそんなに困らない。
物価が上昇しても働ける人は賃金も上昇するので年金生活者ほど困るわけではないです。今以上に格差はつくでしょうが。
仕事の奪い合いになれば年寄りは排除されます。
リタイア者がそんな時期に十分な労働収入を得ることは難しいです。
家族間の助け合いもお互いの余裕がなければあまり期待できません。
日本が困難な時期は多くの人が余裕はないでしょう。
資産を用意していた場合
インフレ時には不動産の価値は現金に対して相対的に値上がりします。
家賃を上げることができるからです。都市部に限りますが。
より威力が絶大なのは「海外資産」です。
円安と相乗効果です。
しかも海外株式なら元本は増え続けています。
少し崩す、あるいは配当で年金の不足分を補えるでしょう。
戦後の東京の土地を買った人もいた、売った人もいた
先を見越して準備したことがあとで大きくモノをいった例としては戦後の東京などの大都市の土地があります。
敗戦後希望を失い明日の食料にも困った人たちは東京の土地を保有する意味を失いました。
その中で新宿など一等地を買った人たちもいたのです。華僑系の人たちは東京の復活を信じていて買いまくったそうです。日本人以外の人が日本の将来に明るい未来を見ていたのは不思議です。
それらの土地がどれだけ大きな資産としてその後役立ち続けたかは説明する必要はないでしょう。土地を担保にしてビルを建てることができました。
土地を持っていない人とは絶壁の差があります。
今コツコツと資産を積み上げるあなたをばかにして「今を楽しまなきゃあ」とか言ってる人は到底リタイア時に資産を作ることはできないでしょう。
もっとも生活保護以下にはならないと考えれば楽しむのも選択肢ですが。
以上です。
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